何故、研究会や学会が沢山あるのだろう？

開業すると勤務医時代には積極的だった学会、研究会への参加が減ります。
それでは何故学会、研究会がこれほどまでに多く存在するのでしょうか。

医師は科学者であり、常に患者さんをより良く治療するための知識欲が旺盛な人種です。
新しい情報の入手、他施設の取り組みを見たい、自らの技術の向上を意識して学会へ参加し、そして少ない時間を有効に休暇に当てています。

外科医は、開業と同時にメスを置くことが常識でした。診療報酬制度に準じた診療体系を構築しなければ経営は成り立たないのです。
あまりに低い医師の技術料（再診料だけではラーメン１杯も食べられません）はあたかも「最新の医療はやるな、最高の医療は入院して病院で受けろ」と言っているように思えるほどです。

技術料が低ければ、薬剤費と検査で経営を考えなければならない状態になります。
得意分野の医療を展開出来る開業医はごく少数です。

中央社会保険医療協議会、略して「中医協」は診療報酬の改定を審議する厚生労働相の諮問機関であり、厚労省は中医協の答申に基づき、２年ごとの診療報酬の改定を実施しています。

中医協は、支払側委員・診療側委員・公益委員で構成されていますが、２００５年に中医協の改革が行われるまで診療側委員は日本医師会が推薦する委員で構成され、病院団体の代表は参加していませんでした。　こうした委員構成もあって技術料の評価は相対的に低く抑えられ、開業医は診察と検査、少しの在宅診療を行って、得意な診療を捨てれば経営は成り立ち、motivationが薄らぐ結果になっていたのです。

しかし、中医協改革後は、病院への手厚い診療報酬の分配が始まり、それまで技術料が低いために行われなかった手術の報酬が一気に上がりました。

中医協は、学会からの申請を検討し、処置、検査、技術料等々の診療報酬を決定します。
開業医も工夫と特色を出さなければ経営困難となるようになりました。
開業医は、より先端的な医療を行うべき時代へと変貌して来たのではないでしょうか。

日帰り手術が患者さんにとってメリットがあることは患者さんが一番知っています。
より良き外科技術を開業医も提供出来る診療報酬制度を考えるべきであると考え、日本短期滞在外科手術研究会を発足させました。

医療技術に妥当な料金の要望を行うためには学会となり中医協に日帰り手術の優位性を示し、開業外科医のmotivation upと健全経営を考えることが本研究会の存在意義です。